地域のハザードマップを作ろう
自治体で発行しているハザードマップがありますが、これを理解すると同時に、地域の人々が理解できる家族用のハザードマップを作っておくと便利です。
作るのが面倒という人は、自治体発行のハザードマップに独自で必要なことを書き足しておいてもいいでしょう。
防災ハザードマップコンテストで最優秀賞をとったハザードマップを見てみると、地域住民しか理解していない情報が掲載されているなど、細かい配慮のあるハザードマップになっています。
基本的に地域の人たちが避難する時に、被害によって避難場所への移動がより危険にならないように配慮して作ることが必要です。
手作りハザードマップの下調べ
まずは作り手、運営者によって会議を行います。
この運営者会議ではハザードマップを作りにおいてどのように作るかを具体的に決めていくためのものです。
役割分担を決めて、実施スケジュールを組み、支援者への参加要請を募る、都市計画白図や文房具などを調達し街を歩いて情報を集め製作します。
会議が終わり具体的にやることが決まったら街歩きや勉強会です。
街の中を歩き、危険個所や地域独特の地形を理解します。
勉強会ではどのような浸水被害があったのか、過去の事例などを紹介していくので、実際に災害が起きた時どのようになるのか、想像しやすいでしょう。
街の中を歩くときには、地形が高くなっている所、低くなっている所、蓋のない水路がどのくらいあるのかなど調べます。
浸水しても逃げられる高い建物の位置などもハザードマップに乗せる重要事項です。
浸水箇所、情報の書き込み
調べたり聞いたりしてきた内容を書きこむ作業です。
早期浸水箇所は青、危険個所が赤、安全箇所が緑色など色を決めてマップに記入します。
最初に市町村指定の公共避難所を緑の二重丸とし、その後、青、赤、緑でそれぞれ記載してから3種類の情報を書いていくと危険な個所と安全な個所の色分けができ見やすいです。
避難経路がわかるようなら避難経路も緑色、安全色で書いておきましょう。
ハザードマップの作業を図にしてからマップ作り
情報によって出来た手書きのマップを1枚にまとめます。
ダブっているところもあると思いますし、知らない情報がもたらされることもあるので、このまとめ作業はとても重要です。
防災NPO法人に支援をお願いしておくと、この作業の支援を受けることができます。
1枚になった図を利用して記載内容の確認、地図へのコメントを記入する、マップについての意見交換なども行いましょう。
最後に写真やコメントなどをマップにつけたし、仕上げを行います。
防災NPO法人に支援をお願いしておくと、仕上げ作業とマップの印刷まで支援をしてくれるので、依頼してもいいと思います。